最新記事

インタビュー

「脳を鍛える」こともマインドフルネスの一種

2016年10月28日（金）16時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

――具体的には何をすべきなのか？

　まず（１）身体面では有酸素運動をすること。心拍数を増やし、心血管運動につながるスキーやテニス、バスケットボールなどがおすすめだ。ただし、そこまでやる時間がないというのであれば、ちょっと速めのウォーキングでもいい。通勤・通学時にいつもより速めに歩くことは誰でもできるだろう。私自身、過去15年間でいろいろ試してみたが、クロスカントリーが一番いいと思っている。クロスカントリーをするために週２、３回ジムに通い、少しずつトレーニングを続けることが効果的であることがわかった。

（２）メンタル面でやることはやはり瞑想だ。ストレスを感じない人はいない。問題はただ漠然とストレスを感じていること。瞑想することで静かに自分に向き合い、自分のストレスの原因を探り、どのように自分がストレスを感じているかを突き止められるようになる。そうすれば、どうストレスに対処していけばいいのかがわかるようになる。

（３）社会的つながりとは、常に環境を変えるということだ。実は、転職するとまったく新しい環境への適応のために脳がとても活発になり、脳を鍛えることにつながる。とはいえ、脳を鍛えるために転職し続けるなんてことはできないので、同じ職場にいても常に異なるポジションや仕事を求め続けることが大切だ。それも脳を鍛えることになる。残念ながら私の母国スペインは非常に失業率が高いことが社会問題になっている。無職の状態は脳に停滞状態をもたらすため、長期化しないように常に自分を異なる環境にもっていくようにすることが大事だ。

【参考記事】コーヒー、アルコール、喫煙、肥満......脳によくないのはどれ？

――日本でマインドフルネスが欧米ほど流行しないのはなぜか？

　日本は仏教徒が９割で非常に世俗的と聞いているので、それはおもしろい話だ。実は欧米でも、ヨガや瞑想をはじめとするマインドフルネスは宗教的なものとして取り入れられたわけではなく、心身を豊かにする健康法として取り入れられ、長年ブームになっている。もし、日本人が旅行ついでに寺社を訪ねる習慣があるなら、心を穏やかにしたり、自分を見つめ直す機会であったりと、それもマインドフルネスのひとつではないだろうか。

――脳はデジタルデバイスとどう付き合うべきか？

　パソコンやスマートフォンなどのデジタルテクノロジーが脳に悪影響を与えるという話はよく聞くが、実際には「脳を殺している」と言える。ただし、テクノロジー自体が悪いのではない。

　人類はテクノロジーの発展に合わせて生活スタイルを変えてきた。たとえば電気のない時代にはそれに合った生活をしていた。ただし、過去20年におけるデジタルテクノロジーの発展は、私たちの脳と健康にかつてないほどの急激な変化と転換を迫っている。そのスピードに私たちの脳が追いついていないのだ。

　しかし、いくら「脳を殺している」と言っても、いまや完全なアナログ生活に戻ることはできない。メールをリアルタイムでチェックし、SNSで家族や友人とつながったり、ゲームで遊んだりと、仕事でもプライベートでもデジタルデバイスなしに生活は成り立たない。だからこそ、急速に発展するデジタルテクノロジーと付き合うための脳を鍛える必要がある。


『脳を最適化する
　――ブレインフィットネス完全ガイド』
　アルバロ・フェルナンデス、エルコノン・ゴールドバーグ、
　パスカル・マイケロン 著
　山田雅久 訳
　CCCメディアハウス


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアとの戦争、2カ月以内に重大局面　ウクライナ司
2024.05.11

ビジネス

中国ＣＰＩ、3月は0.3％上昇　3カ月連続プラスで
2024.05.11

ワールド

イスラエル、米兵器使用で国際法違反の疑い　米政権が
2024.05.11

ワールド

北朝鮮の金総書記、ロケット砲試射視察　今年から配備
2024.05.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：岸田のホンネ
特集：岸田のホンネ
2024年5月14日号（5/ 8発売）

金正恩会談、台湾有事、円安・インフレの出口......岸田首相がニューズウィーク単独取材で語った「次の日本」

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋戦争の敗北」を招いた日本社会の大きな弱点とは？

  • 3

    ウクライナ防空の切り札「機関銃ドローン」、米追加支援で供与の可能性

  • 4

    ウクライナの水上攻撃ドローン「マグラV5」がロシア…

  • 5

    過去30年、乗客の荷物を1つも紛失したことがない奇跡…

  • 6

    「少なくとも10年の禁固刑は覚悟すべき」「大谷はカ…

  • 7

    どの顔が好き？ 「パートナーに求める性格」が分かる…

  • 8

    「終わりよければ全てよし」...日本の「締めくくりの…

  • 9

    「未来の女王」ベルギー･エリザベート王女がハーバー…

  • 10

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 1

    ヨルダン･ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 2

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋戦争の敗北」を招いた日本社会の大きな弱点とは？

  • 3

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 4

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 5

    「恋人に会いたい」歌姫テイラー・スウィフト...不必…

  • 6

    屋外に集合したロシア兵たちを「狙い撃ち」...HIMARS…

  • 7

    テイラー・スウィフトの大胆「肌見せ」ドレス写真...…

  • 8

    外国人労働者がいないと経済が回らないのだが......…

  • 9

    ウクライナ防空の切り札「機関銃ドローン」、米追加…

  • 10

    日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    ｢おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 4

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない？インドが「過大評価…

  • 6

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体…

  • 9

    ヨルダン･ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 10

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中