最新記事

軍事

北朝鮮の新型ICBMは巨大な張りぼてなのか?

A 21st-Century Spruce Goose?

2020年10月21日(水)16時45分
ハリー・カジアニス(米シンクタンク「センター・フォー・ザ・ナショナル・インタレスト」朝鮮半島研究部長)

このような兵器は、先制攻撃で破壊されることを避けるため、地上で容易に移動できなければならない。しかし北朝鮮の道路はほとんどが未舗装または、舗装の質が低いため、これほどの大きさ(と重量)のミサイルの移動に耐えるのは難しいだろう。

つまり、火星16は北朝鮮の中でもインフラの整った地域に配備され、その移動範囲は限られる。ということは、アメリカの情報機関がおおよその位置を把握し、情報を収集したり、場合によっては攻撃することも可能になる。

第2に、燃料の問題がある。火星16は液体燃料を使用しているようだ。この点では、ホワイトハウスさえも、もっと最先端の燃料システムを導入すると予想していただけに、肩透かしを食らった格好だ。

ロシアや中国がICBMに使用する固体燃料とは異なり、液体燃料は充填に12〜18時間かかる。このため、北朝鮮が奇襲攻撃を受けた場合、瞬時にこの新型ICBMを使って報復攻撃を取ることはできない。それ以外にも、使える場面は限られてくるだろう。

火星16の第3の問題点は、その発射実験に大きな代償が伴うことだ。北朝鮮は既に、長距離ミサイル発射実験と核実験のモラトリアム(一時停止)を放棄しているが、新型ICBMの発射実験を強行すれば、新たな軍拡競争の引き金を引く恐れがあることを、おそらく金は分かっているだろう。トランプが11月に再選を決めればなおさらだ。

世界へのリマインダー

この点は極めて重要だろう。世界が北朝鮮の核の脅威を目の当たりにしたのは、2017年の火星14発射実験だった。アメリカの独立記念日に行われた実験の映像は、北朝鮮がアメリカ本土を核攻撃する能力を手に入れたことを世界に知らしめた。それは約30年にわたるアメリカの外交努力の失敗を、白日の下にさらす出来事でもあった。

再びこのような実験が行われれば、少なくとも、新たな厳しい経済制裁が科されるのは間違いない。それは既に食糧不足と、3度の大型台風による被害、そして新型コロナウイルスの脅威に直面する北朝鮮にとって、一段とこたえるものとなるだろう。

さらに、その実験時にトランプが大統領だったら、「友」である金に裏切られたと、個人的な侮辱として受け止めて、かつての「炎と怒り」に満ちた口撃を再開し、核の脅しを頻繁に口にするようになるかもしれない。

だが幸い(北朝鮮について「幸い」という言葉を使うのも奇妙だが)、金は当面、新型ICBMの発射実験を思いとどまりそうだ。今回のパレードは、米大統領選の模様眺めをしている間にも、北朝鮮の核備蓄は着々と増えていることを、世界に最も強烈な形で思い起こさせることが狙いだった可能性が高い。

その狙いは見事に達成された。戦時の実用性は乏しいかもしれないが、この場合、大きさが重要な役割を果たした。

残念ながら、いい役割ではないが。

<2020年10月27日号掲載>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、金利見通しを巡り 円は3日

ビジネス

米国株式市場=ダウ6連騰、支援的な金融政策に期待

ビジネス

EXCLUSIVE-米検察、テスラを詐欺の疑いで調

ビジネス

米家計・銀行・企業の財務状況は概ね良好=クックFR
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:岸田のホンネ
特集:岸田のホンネ
2024年5月14日号(5/ 8発売)

金正恩会談、台湾有事、円安・インフレの出口......岸田首相がニューズウィーク単独取材で語った「次の日本」

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 2

    「自然は残酷だ...」動物園でクマがカモの親子を捕食...止めようと叫ぶ子どもたち

  • 3

    習近平が5年ぶり欧州訪問も「地政学的な緊張」は増すばかり

  • 4

    いま買うべきは日本株か、アメリカ株か? 4つの「グ…

  • 5

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 6

    日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない

  • 7

    迫り来る「巨大竜巻」から逃げる家族が奇跡的に救出…

  • 8

    イギリスの不法入国者「ルワンダ強制移送計画」に非…

  • 9

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 10

    ケイティ・ペリーの「尻がまる見え」ドレスに批判殺…

  • 1

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 2

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受ける瞬間の映像...クラスター弾炸裂で「逃げ場なし」の恐怖

  • 3

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国の研究チームが開発した「第3のダイヤモンド合成法」の意義とは?

  • 4

    屋外に集合したロシア兵たちを「狙い撃ち」...HIMARS…

  • 5

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミ…

  • 6

    外国人労働者がいないと経済が回らないのだが......…

  • 7

    「500万ドルの最新鋭レーダー」を爆破...劇的瞬間を…

  • 8

    「2枚の衛星画像」が伝える、ドローン攻撃を受けたロ…

  • 9

    サプリ常用は要注意、健康的な睡眠を助ける「就寝前…

  • 10

    ウクライナ軍ブラッドレー歩兵戦闘車の強力な射撃を…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 4

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 6

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体…

  • 9

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 10

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中