コラム

国際交流を奪われた悲しき五輪で角突き合わせる日本人と韓国人

2021年07月23日(金)18時00分

勿論、この垂れ幕の内容を「反日」的なものと考えるべきか否かについては議論の余地があるだろう。とはいえ、本来「平和の祭典」であるべき五輪の選手村に、ホスト国との戦争の記憶を呼び起こす垂れ幕をわざわざ掲げる行為から、彼らを迎えたホスト国やその国民への敬意を読み取ることは不可能だろう。韓国最大の発行部数を誇る『朝鮮日報』が「他国の選手団は国名や国旗を掲げているだけで韓国のように特別な文言やイラストを掲げるケースはほとんどなかった」と報じたように、韓国選手団のこの様な行為は突出したものであり、「平和の祭典」である五輪においては、異例だという事ができる。

韓国選手団はこれ以外にも、「選手村での食事に福島県産の野菜や海産物が使われている」として独自の給食センターを設置する事も行っている。韓国政府が依然として福島産水産物を輸入禁止にしている事にも表れているように、韓国社会には、日本の農水産物の「放射能汚染」に対する強い警戒が、依然根強く存在する。韓国選手団の措置は、この様な世論の憂慮を受けたものであるが、にも拘わらずそれが、日本社会に大きな不快感をもたらすものである事も事実である。

意図的な嫌がらせなのか?

そして日本社会においては、この様な韓国政府や世論、選手団の一連の行為について、意図的に日本を刺激する「嫌がらせ」を行うものだ、とする理解が広がっている。しかしながら、李舜臣の言葉を捩った垂れ幕がすぐに撤去された事に表れている様に、韓国側の行為は十分に準備されたものでもなく、何かしらの明確な意図の下に行われているものの様にも思われない。ボイコットに対する世論の姿勢が二転三転することに見られるように、彼らの行動が一貫したものでも、綿密に計画されたものでもないことは明らかだ。

にも拘わらず、彼らが日本側を刺激する行為を繰り返す理由は明らかだ。それは彼らが今回の東京五輪の場を、ホスト国である日本やその国民との交流を行い、友好関係を育む場だとは考えていないからである。言葉を替えていうならば、彼らは東京において、あたかも「韓国にいる」かのように、自らの国内と同じ基準で、同じ様に行動しているだけなのだ。

事実、2018年の平昌五輪で「大韓民国はあなたの流した汗を覚えています」という言葉がハングルで書かれた、巨大な垂れ幕を選手村に掲げたように、韓国の人々にとってスポーツ大会にて民族主義的な垂れ幕を掲げる行為は、違和感のない行為である。東京五輪の選手村に、平昌五輪においてと同様に、わざわざハングルで書かれた垂れ幕を掲げるのは、彼らの行動が、選手村を取り巻く東京の人々にではなく、この様子をメディアを通じてみることになる、韓国の人々にのみ向けられていることを示している。

プロフィール

木村幹

1966年大阪府生まれ。神戸大学大学院国際協力研究科教授。また、NPO法人汎太平洋フォーラム理事長。専門は比較政治学、朝鮮半島地域研究。著書に『歴史認識はどう語られてきたか』の他、『平成時代の日韓関係』(共著)、『日韓歴史認識問題とは何か』(読売・吉野作造賞)、『韓国における「権威主義的」体制の成立』(サントリー学芸賞)、『朝鮮/韓国ナショナリズムと「小国」意識』(アジア・太平洋賞)、『高宗・閔妃』など。

今、あなたにオススメ

ニュース速報

ビジネス

中国恒大会長、10年以内に新エネルギー車を主要事業

ビジネス

米上院財政委員長、富裕層向け所得税を提案

ビジネス

中国国家主席、石炭・電力の安定供給図ると表明=国営

ワールド

アングル:対中関係で「責任」示せるか、米政権が首脳

MAGAZINE

特集:世界に学ぶ至高の文章術

2021年10月26日号(10/19発売)

ビジネスの現場でも「よい文書」は不可欠── 世界の共通するライティングの基礎とは

人気ランキング

  • 1

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 2

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 3

    ヒトに脳炎起こす、20センチの巨大カタツムリ 10年越しに根絶 米

  • 4

    世界一白い塗料がギネス認定 98%の太陽光を反射、…

  • 5

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 6

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 7

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚…

  • 8

    映画『アメリカン・スナイパー』のネイビー・シール…

  • 9

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 10

    日本語を職業にする外国人だからこそ分かる「日本語…

  • 1

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 2

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    岸田首相はDappi疑惑を放置して衆院選を戦うのか

  • 5

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 6

    世界一白い塗料がギネス認定 98%の太陽光を反射、…

  • 7

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 8

    防犯カメラが捉えた「あわや」の瞬間 深夜帰宅の女…

  • 9

    地面に信号! 斜め上を行く韓国の「スマホゾンビ」…

  • 10

    中国の衛星が3月に軌道上で突然分解......その理由が…

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 7

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 8

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 9

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 10

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中