コラム

伝えられないサウジ、湾岸、イランの新型コロナ拡大

2020年03月30日(月)18時30分

サウジアラビアの首都リヤドでマスク姿の男性(3月25日) Ahmed Yosri-REUTERS

<日本ではあまり知られていないが、多数の感染者・死者が出ているイランから中東各国に新型コロナウイルスの感染が広がっている。サウジアラビアにとって大きな問題は「巡礼」だ>

新型コロナウイルス感染拡大で、中東は、発生源である中国、そしてヨーロッパへの拡大の発端となったイタリアと同様、きわめて重要な位置を占めている。

中東で最初に感染者が確認されたのは1月29日、アラブ首長国連邦(UAE)においてだが、感染者はUAEを訪問した中国人家族であった。

UAEには、ドラゴン・マートという中国製品専門の巨大ショッピングモールが複数存在し、中国人も居住者、旅行者問わず、きわめて多い。その意味でUAEにおいて中国を媒介に感染者が出るのは十分に予想されたことであった。

しかし、その後の中東、湾岸地域での感染拡大は若干、様相を異にしている。とくに湾岸諸国では現在、急速に感染者数が増えているのだが、その大半は中国ではなく、イランからの帰国者であった。

イランで公式に最初の感染者が確認されたのは2月19日、UAEでの発見よりも遅かったのだが、そこからの感染者増加は驚くべきもので、3月2日には1500人を超え、現時点(日本時間3月28日17時現在)で感染者数は32332人、死者数も2378人に達している。

欧米での感染が爆発的に増えるまえまでは、中国につぐ感染者数をイタリアと争っていた(なお、数字的にはすでにイランの感染者数は十分大きいが、それでも当局が意図的に低い数字を出しているとの疑惑は強い)。

制裁下に置かれていたイランと積極的に商売をしていた中国

イランで最初期に発見された感染者のなかにイランと中国のあいだで頻繁に往来を繰り返していた商人がいたと報じられたことから、イランの新型コロナウイルスの起源は中国だとされた。

また、サウジアラビア系のアラビーヤ放送は、イランの通信社の報道を引用するかたちで、イランのアリー・レザー・ライーシー副保健相が、テヘラン南方の聖地ゴムにおける新型コロナウイルス感染拡大の原因が神学校(ホウゼ)の中国人労働者や学生だとみなしていると報じた。ゴムに中国人の神学生や労働者がいたことも驚きだが、わたし自身、イラン側のオリジナル記事を確認していないので、現段階では疑問符をつけておこう。

イランは、米トランプ政権による「最大限の圧力」を含め、さまざまな制裁下に置かれており、日本等西側諸国は、イランとの商売がほとんどできない状態にある。米国の圧力をものともせず、イランと積極的に商売をしていたのが中国であり、中国を感染源とする見かたはわかりやすい。

しかし、その後のイラン国内における感染拡大のスピードと周辺諸国への感染の伝播は尋常ではない。

とくに感染防止の最前線に立っていたイーラジュ・ハリールチー副保健相(彼自身、医師でもある)が新型コロナウイルスに感染してしまったのは象徴的な事件であった。

また女性・家族問題担当のマァスーメ・エブテカール副大統領やヴェラーヤティー元外相、モジュタバー・ゾンヌールら著名な政治家、国会議員の感染も明らかになっており、さらに公益判別評議会のモハンマド・ミールモハンマドディー議員、ハーディー・ホスロウシャーヒー元駐バチカン大使、ホセイン・シェイホルエスラーム元駐シリア大使(ザリーフ外相顧問)など有名人の死者まで出している。

感染者や死者のなかには、ハーメネイー最高指導者の親族や現政権に近い要人もいる。

プロフィール

保坂修司

日本エネルギー経済研究所理事・中東研究センター長。
慶應義塾大学大学院修士課程修了(東洋史専攻)。在クウェート日本大使館・在サウジアラビア日本大使館専門調査員、中東調査会研究員、近畿大学教授等を経て、現職。早稲田大学客員教授を兼任。専門はペルシア湾岸地域近現代史、中東メディア論。主な著書に『乞食とイスラーム』(筑摩書房)、『新版 オサマ・ビンラディンの生涯と聖戦』(朝日新聞出版)、『イラク戦争と変貌する中東世界』『サイバー・イスラーム――越境する公共圏』(いずれも山川出版社)、『サウジアラビア――変わりゆく石油王国』『ジハード主義――アルカイダからイスラーム国へ』(いずれも岩波書店)など。

今、あなたにオススメ

ニュース速報

ビジネス

中国恒大、複数の不動産プロジェクトで建設再開

ビジネス

アングル:米通信事業者の5G対応、「看板倒れ」の現

ビジネス

中国恒大会長、10年以内に新エネルギー車を主要事業

ビジネス

米上院財政委員長、富裕層向け所得税を提案

MAGAZINE

特集:世界に学ぶ至高の文章術

2021年10月26日号(10/19発売)

ビジネスの現場でも「よい文書」は不可欠── 世界の共通するライティングの基礎とは

人気ランキング

  • 1

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 2

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚されぬ屈辱 その理由とは──

  • 3

    ヴィンランド・サガ? ヴァイキングがコロンブスより約500年早くアメリカ大陸に到達していた

  • 4

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 5

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 6

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 7

    閲覧ご注意:ヘビを捕食するクモが世界中で確認され…

  • 8

    「自分たちらしく、時代に合ったものを」デュラン・…

  • 9

    ヒトに脳炎起こす、20センチの巨大カタツムリ 10年…

  • 10

    日本語を職業にする外国人だからこそ分かる「日本語…

  • 1

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 2

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚…

  • 5

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 6

    世界一白い塗料がギネス認定 98%の太陽光を反射、…

  • 7

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 8

    ヴィンランド・サガ? ヴァイキングがコロンブスよ…

  • 9

    地面に信号! 斜め上を行く韓国の「スマホゾンビ」…

  • 10

    小惑星帯にある42個の天体が画像でとらえられる

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 7

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 8

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 9

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 10

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中