最新記事

感染予防

高所得者ほどコロナ感染対策を実施、米調査

2021年1月19日(火)16時45分
松丸さとみ

コロナ感染予防で取る対策は、収入などで違いがあるかをアメリカで調査...... Prostock-Studio -iStock

<米ジョンズ・ホプキンス大学が、マスク着用や手洗いなど、コロナ感染予防で取る対策は、収入などで違いがあるかを調査した...... >

経済状況で感染予防策に違いが

新型コロナウイルス感染症の世界各地での感染者数データでおなじみの米ジョンズ・ホプキンス大学が、マスク着用や手洗いなど、コロナ感染予防で取る対策は、収入などで違いがあるかを調査した。このほど公開された結果によると、所得が多い方が感染予防策を取る傾向が高かったことが分かった。論文は人口経済学の専門誌ジャーナル・オブ・ポピュレーション・エコノミクスに掲載されている。

同大学が今回の調査で使用したデータは、米コーネル大学のミシェル・ベロ教授などが昨年4月15〜23日に、米国、英国、イタリア、中国、韓国、日本の6カ国で各1000人を対象に行った調査のうちの米国1000人分。実施したのはカリフォルニア、フロリダ、ニューヨーク、テキサスの4州で、人種比率などは同国の人口に沿ったものだという。

今回の分析で米国を選んだ理由は、新型コロナについて全米での一貫した政策がなく州ごとの対応になっていることや、地域によって感染状況が大きく異なること、社会経済が不均衡であることなどから、個々人がそれぞれどう対応しているかを調べられるためだと調査チームは説明している。さらに、経済の不均衡は他の国にもあるため、経済状況の違いによる感染予防策の違いなどについて、他国も本調査から学ぶことができるとしている。

米国ではちょうど昨年4月、新型コロナの感染者数が爆発的に増え始めた。こうした状況の中で、「手を洗う」「食事に気を使う」「屋外/屋内の場所に足を運ぶ」「家族や友人宅を訪ねる」といった15種類の行動様式が、パンデミック(世界的な大流行)の前、パンデミック開始時期、パンデミック開始から数週間後、の間にどう変わったかを聞いた。

高所得者は感染予防策を取る確率が54%アップ

パンデミックに際して、何らかの感染予防策を講じているかとの問いに対し、回答者の約88%がしていると答えた。年収別に回答者を5つのグループに分け、もっとも高所得である年収23万ドル(約2390万円)程度の人たちを、もっとも低所得な1万3000ドル(約135万円)程度の人たちと比較した場合、高所得の人たちは、感染予防策を講じる傾向が最大で54%高かった。

さらに、パンデミックに伴い、1.何かしらの感染予防策を取るようになった、2. 対人距離を取るようになった(公共の場を避ける、家族や友人宅へ行くのを避ける、外出を減らすなど)、3. 手洗い・マスクをするようになった、の3つに分けた。これらの質問は、感染予防策をコスト面から見るもので、比較的に、2はコストがかかり、3は安価で実行できるものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が不倫口止め料支払いを個人的に指示、元顧

ビジネス

ミーム株急騰、火付け役が3年ぶり投稿再開 ゲームス

ビジネス

米国株式市場=S&P横ばい、インフレ指標や企業決算

ワールド

メリンダ・ゲイツ氏、慈善団体共同議長退任へ 名称「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少子化の本当の理由【アニメで解説】

  • 3

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 4

    年金だけに頼ると貧困ライン未満の生活に...進む少子…

  • 5

    「ゼレンスキー暗殺計画」はプーチンへの「贈り物」…

  • 6

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 7

    「人の臓器を揚げて食らう」人肉食受刑者らによる最…

  • 8

    ブラッドレー歩兵戦闘車、ロシアT80戦車を撃ち抜く「…

  • 9

    自宅のリフォーム中、床下でショッキングな発見をし…

  • 10

    地下室の排水口の中に、無数の触手を蠢かせる「謎の…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地ジャンプスーツ」が話題に

  • 4

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 5

    「恋人に会いたい」歌姫テイラー・スウィフト...不必…

  • 6

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 7

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 8

    日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない

  • 9

    ウクライナ防空の切り札「機関銃ドローン」、米追加…

  • 10

    「終わりよければ全てよし」...日本の「締めくくりの…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 6

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 7

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 8

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 9

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 10

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中