最新記事

ビットコイン

ビットコインで「資産を守れる」は本当? インフレの「経済論戦」から考える

2021年7月14日(水)18時11分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)

インフレはなぜ起きる?

インフレはなぜ起きるのでしょうか?

米国の経済学者でケインズ学派のロバート・J・ゴードン氏は、三つのインフレの原因を一般化して「三角モデル(triangle model)」を提唱しました。

①デマンド=プル型インフレーション(demand-pull inflation)

デマンド=プル型インフレーションは、 総需要が総供給(つまり企業の生産能力)を上回ることを起点として価格が上昇するタイプのインフレです。中央銀行によってもたらされるマネー供給量の増加や低金利の金融サービスの拡大が要因と考えられます。

このタイプのインフレは、過去の歴史で何度も発生しました。悪名高い例の一つは、1986年〜1991年にかけて英国でインフレ率が4.6%から9年ぶりの高水準となる7.6%まで上昇したことです。このインフレは、低金利や住宅価格の高騰、所得税の減少、消費者による楽観的な経済見通しが背景にあったと考えられています。

②コスト=プッシュ型インフレーション(cost-push inflation)

コスト=プッシュ型インフレーションは、生産コストの上昇によってもたらされるタイプのインフレです。需要に変化はないものの、企業が高賃金や高い原材料費などの生産コストを上乗せした価格設定にするため、価格上昇圧力がかかります。

このタイプのインフレで悪名高い例は、「オイルショック」です。1970年代初頭に石油輸出国機構(OPEC)が原油価格の需要が増えたわけではないのに原油価格を上昇させました。また、原油価格の影響を受けた輸送やプラスチック製品、建設業界などにもインフレ圧力がかかりました。

③ビルトイン型インフレーション(built-in inflation)

ビルトイン型インフレーションは、消費者が将来に価格が上昇すると期待して高い賃金を要求するときに起きるタイプのインフレです。賃金上昇→生産コスト上昇となり、結果的にモノ・サービスの価格が上がることになります。

インフレは有害? ケインズ学派VSオーストリア学派

インフレは有害なのでしょうか?経済学においてはオーストリア学派とケインズ学派で見解が分かれています。

オーストリア学派の中心的な存在であるルートヴィヒ・フォン・ミーゼスやマレー・N.ロスバードは、インフレとはモノ・サービスの供給量に対してマネー供給や低金利の融資が増加することと位置付け、すなわち即有害であると結論づけています。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

野村HD、1―3月期純利益は568億円 前年同期比

ビジネス

LSEGのCEO報酬、年最大1300万ポンド強に 

ワールド

コロンビア大を告発、デモ参加者逮捕巡り親パレスチナ

ビジネス

タイ自動車生産、3月は前年比-23% ピックアップ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    「すごい胸でごめんなさい」容姿と演技を酷評された米女優、「過激衣装」写真での切り返しに称賛集まる

  • 3

    中国の最新鋭ステルス爆撃機H20は「恐れるに足らず」──米国防総省

  • 4

    今だからこそ観るべき? インバウンドで増えるK-POP…

  • 5

    未婚中高年男性の死亡率は、既婚男性の2.8倍も高い

  • 6

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 7

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗…

  • 8

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 9

    「鳥山明ワールド」は永遠に...世界を魅了した漫画家…

  • 10

    心を穏やかに保つ禅の教え 「世界が尊敬する日本人100…

  • 1

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 8

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 9

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 10

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の瞬間映像をウクライナ軍が公開...ドネツク州で激戦続く

  • 4

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 5

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 6

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士…

  • 7

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこ…

  • 8

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 9

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中