最新記事

2021年に始める 投資超入門

1300万人がハマる投資アプリ「ロビンフッド」の魅力と落とし穴

THE ROBINHOOD WAY

2021年1月10日(日)14時05分
ダニエル・グロス(ビジネスライター)

スマホ1台あれば数タップで取引可能 DAVID TRAN PHOTO-SHUTTERSTOCK

<米証券業界に「革命を起こした」と評判のロビンフッド。売買手数料は無料、数百ドルしか手元になくても気軽に株式投資ができる。利益相反なども指摘されるが、快進撃はどこまで続くのか>

(※本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より)

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)に揺れた金融市場の最も意外な勝者の1つは、ミレニアル世代(2000年代に成人または社会人になった世代)がターゲットのスマートフォンアプリ「ロビンフッド」だ。

ユーザー数は1300万人。「金融市場を一般の人々がアクセス可能なものに変え、証券業界に革命を起こした」と、米有力ベンチャーキャピタル、セコイア・キャピタルのアンドリュー・リードは語る。
20210112issue_cover200.jpg
言うまでもなく、ロビン・フッド伝説は貧しい人々を助けるために金持ちから盗む義賊の物語。だが今では、庶民を金持ちと対等な立場に引き上げる試みの意味になった。それこそカリフォルニアを拠点とするロビンフッド・マーケッツの企業理念だ。

裕福な個人が相手の証券会社と違い、ロビンフッドには最低取引単位がない。株取引の売買手数料は基本的に無料。数百ドルしか手元に資金がなくても、アマゾン株(現時点で1株=3000ドル以上)を1単元株未満で購入できる。

共同創業者で共同CEOのバイジュ・バットとブラド・テネフは、スタンフォード大学で出会い、ヘッジファンドに取引ツールを売っていたが、すぐにミレニアル世代が簡単に株式市場にアクセスできるアプリの開発に方向転換。2015年にアプリ「ロビンフッド」を正式にリリースした。

ゴールドマン・サックスのような既存の金融大手はもちろん、Eトレードのようなネット証券から見ても魅力的な顧客とは言い難い超小口の個人投資家にとって、ロビンフッドは天からの贈り物だった。

ほとんどの投資アドバイザーが株価指数と連動するインデックス投資を推奨する時代に、あえて個別株で勝負したい投資家にも歓迎された。

「私たちは数百万人の人々、特に新しい世代が投資の扉を開くのを後押ししてきた」と、2人の創業者は胸を張る。

利益相反の疑いあり

2019年までに、ロビンフッドは「ユニコーン」(企業評価額が10億ドル超で未上場の新興企業)の1つに成長した。2019年7月には3億2300万ドルを資金調達し、評価額は70億ドルを突破。年末までに1000万人のユーザーを獲得した。

そして2020年、パンデミックの襲来を受けてプロスポーツが活動を停止すると、サッカーやバスケットの試合を対象とする賭けに熱中していた人々が株取引に殺到。この年を通じて、ロビンフッドは米株式市場と共に急成長した。

transaction_accounts_superbanner.jpg

今、あなたにオススメ

ニュース速報

ワールド

欧中の気候変動担当トップが27日に直接会談、COP

ワールド

イラン、ガソリン販売システムにサイバー攻撃 各地で

ワールド

気候変動リスクの開示義務付けを=仏中銀総裁

ワールド

拘束のスーダン首相は無事、軍の行動は内戦回避が目的

MAGAZINE

特集:DXで復活する日本の製造業

2021年11月 2日号(10/26発売)

デジタル技術による「カイゼン」がものづくり産業と職人頼みの現場を変える

人気ランキング

  • 1

    A・ボールドウィンに「弾は入っていない」と銃を渡した助監督は、以前から悪名高い人物

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー「ストレスフリーな状態と良質な睡眠が集中力を養う」

  • 4

    ビットコイン過去最高値、オンチェーン分析で見えた…

  • 5

    実は和食にもたっぷり 日本がアメリカに押しつけら…

  • 6

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 7

    巨大コンテナ船が米東海岸に... IMF、成長率予測を5…

  • 8

    移動を邪魔して怒りを買った男性が、野生ゾウに踏ま…

  • 9

    中国の不動産危機、見えてきた2つのシナリオ

  • 10

    日本抜き「新クアッド」発足、笑うのはインド

  • 1

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 2

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 3

    A・ボールドウィンに「弾は入っていない」と銃を渡した助監督は、以前から悪名高い人物

  • 4

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚…

  • 5

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 6

    世界一白い塗料がギネス認定 98%の太陽光を反射、…

  • 7

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 8

    ヴィンランド・サガ? ヴァイキングがコロンブスよ…

  • 9

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 10

    ヒトに脳炎起こす、20センチの巨大カタツムリ 10年…

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 7

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 8

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 9

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 10

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年10月
  • 2021年9月
  • 2021年8月
  • 2021年7月
  • 2021年6月
  • 2021年5月