コラム

東大入試を変えれば日本の男女平等が近づく

2021年04月20日(火)15時30分

なぜなんだろう。「理系に強い女子が少ない」や「アジアでは難しい」という説をよく耳にする。だが、マサチューセッツ工科大学の男女比はおよそ50:50。香港大学の学生は59%が女子。シンガポールの南洋理工大学は50%。アジアで理系の「ダブル課題」でもいけるようだ。

「入試の点数で決まるからしょうがない」という主張もよく聞く。しかし、これは説明として成り立っても、弁解にはならない。今の入試制度は「万有引力」や「ダチョウ倶楽部の譲り合い」のような、不動で逆らえない「法則」ではない。国民も政府も大学も求めている男女比の是正が達成できていないときは、制度自体を変えればよい。

ニューズウィークウェブ版のこの記事で、李娜兀さんは、女子学生の割合を2割以下から40%まで引き上げることに成功したソウル大学を実例に、入試制度のAO型へのシフトを呼び掛けているが、僕も賛成だ。アメリカでよく見られる「総合審査」を用いて、クラブ活動、ボランティア活動、コミュニケーション能力、文章力、地域や家庭の背景などを評価するのもいい。でもそれが大変すぎるなら、高校の成績だけでも審査対象に加えれば大きな効果があるはず。

男女平等以外の効果も

しかも、少なくともアメリカの場合、入試の点数よりも高校の成績のほうが大学でのパフォーマンスを正確に予測できるという調査結果が複数ある。日本でその調査は見たことはないが、3年間しっかり高校の授業に注力して良い成績を残した学生は、「5世紀から9世紀にかけての地中海世界において3つの文化圏が成立していった過程」を、冷え切った2月の冬の日に限られた時間内に答案用紙に記述できなくても、大学でもちゃんと勉強できるはずだ(今年東大の世界史の入試問題から)。

むしろ、そんな試験でパフォーマンスが出せるように毎日塾に通い、膨大な時間と努力を注いだ学生よりも、スポーツ、音楽、演劇、アルバイト、読書、料理、旅などを経験し充実した高校生活を送りながら好成績がとれた学生のほうが大学にも社会にも貢献するという見方もある。

そんな学生が、男性も女性も、富裕層からも貧困層からも田舎からも都市部からも集まり刺激しあい、学びあい、教えあう東京大学が実現できたら、男女平等以外にもさまざまな社会問題の解決にもつながるだろう。でもまず、ジェンダーギャップが是正されることは間違いない。いつの日かは世界ランク119位も夢ではないだろう!

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『大統領の演説』(角川新書)。

今、あなたにオススメ

ニュース速報

ビジネス

仏消費者信頼感指数、10月は99に低下 物価上昇を

ビジネス

オープン外債に慎重、円金利資産減少 超長期債は購入

ビジネス

ユーロ圏企業向け融資、9月は伸び加速 なおコロナ前

ワールド

香港議会、映画の検閲強化する条例可決 「国家の安全

MAGAZINE

特集:DXで復活する日本の製造業

2021年11月 2日号(10/26発売)

デジタル技術による「カイゼン」がものづくり産業と職人頼みの現場を変える

人気ランキング

  • 1

    A・ボールドウィンに「弾は入っていない」と銃を渡した助監督は、以前から悪名高い人物

  • 2

    実は和食にもたっぷり 日本がアメリカに押しつけられた「デブ穀物」その実態とは

  • 3

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 4

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 5

    移動を邪魔して怒りを買った男性が、野生ゾウに踏ま…

  • 6

    ビットコイン過去最高値、オンチェーン分析で見えた…

  • 7

    トヨタが半導体不足で減産する一方、テスラが生産台…

  • 8

    中国の不動産危機、見えてきた2つのシナリオ

  • 9

    「眞子さまは海外脱出を選ぶしかなかった」 反論でき…

  • 10

    「クアッド」とは何か:安倍前首相が提唱し、豪州が…

  • 1

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 2

    A・ボールドウィンに「弾は入っていない」と銃を渡した助監督は、以前から悪名高い人物

  • 3

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 4

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚…

  • 5

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 6

    実は和食にもたっぷり 日本がアメリカに押しつけら…

  • 7

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 8

    世界一白い塗料がギネス認定 98%の太陽光を反射、…

  • 9

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 10

    ヴィンランド・サガ? ヴァイキングがコロンブスよ…

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 7

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 8

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 9

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 10

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中