最新記事
シリーズ日本再発見

日本各地のマラソン大会が「外国人ランナー歓迎」の理由

2018年04月27日(金)11時50分
井上 拓

事例に見る、マラソンと観光資源の再発見

国内で最も多くのインバウンドランナーが参加している大会と言えば、「東京マラソン」になる。外国人参加者数(大会公式プログラムより)は、2015年5317人、2016年6456人、2017年6258人と群を抜いた人気だ。

2018年は90の国と地域から参加、主な国・地域別ランキングは、台湾1049人、中国1011人、アメリカ805人、香港663人、イギリス397人となっている。

参加動機には、マラソンの「グランドスラム」である、世界6大メジャーマラソン「アボット・ワールドマラソンメジャーズ」対象大会であることも大きいだろう。

他に、準エリート(国外)基準を設けた「RUN as ONE」というプログラムで、海外からもより高いレベルのランナーが集まるようにしたり、ファンランを楽しむ海外のランナーとの交流を目的としたイベント「フレンドシップラン」を実施するなど、エリートランナーと市民ランナーが同居でき、様々な層を満足させる取り組みが用意されている。

「東京マラソンEXPO」の開催や多言語対応ボランティア、ピクトグラムの導入をはじめ、受け入れのサービスクオリティも海外から高い評価を得ている。

都市型マラソンのメリットである交通面でも応援する家族や友人が参加しやすくなっており、コース上の観光名所をエリア別に紹介した見所マップ(英語版もある)の配布等、地域との連携が進んでいる。訪日スポーツツーリストの消費行動も生まれやすい設計だ。

さらには、2017年からフィニッシュ地点が東京駅前の行幸通りに変更となり、象徴的なフィニッシュシーンの背景がインスタ映えする東京駅舎となったことをはじめ、SNSを通じて東京観光名所の魅力を世界中に発信、国外PRが効果的に生み出せるようにもなった。

過去2度、筆者が参加したことのある沖縄の「NAHAマラソン」も、インバウンドランナーが多い大会の1つ。2013年頃まで外国人ランナーは300~400人ほどの横ばいで推移していたが、2014年に過去最高の1132人を記録してからは、800~1000人規模の高い水準を維持している。

NAHAマラソンの参加目的に考えられるのは、大会前後でツーリズムを楽しめる、自然環境やホテル、食事をはじめ、リゾート観光資源が備わっている点があるだろう。

大会中もコース上から途切れない沿道の応援、名物バンドの演奏やダンス、黒糖やサータアンダギーをはじめ名産品を振る舞う私設エイドの充実......と、沖縄らしいもてなしによって、お祭りのような特殊な体験ができる。市民ランナー向けの適度なユルさもあって、地域の人たちとの交流も生まれやすい。

インバウンドが増えた要因について、NAHAマラソン協会に話を聞いたところ、大半を占めている台湾とのランナー交流も背景にあるという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮「圧倒的な軍事力構築継続へ」、金与正氏が米韓

ビジネス

中国人民銀、国債売買を政策手段に利用も=高官

ビジネス

米テスラ、新型モデル発売前倒しへ 株価急伸 四半期

ビジネス

米経済、「信じられないほど」力強い=JPモルガンC
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 2

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の「爆弾発言」が怖すぎる

  • 3

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴らす「おばけタンパク質」の正体とは?

  • 4

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 5

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 6

    「なんという爆発...」ウクライナの大規模ドローン攻…

  • 7

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 8

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 9

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗…

  • 10

    ロシア、NATOとの大規模紛争に備えてフィンランド国…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 7

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 8

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 9

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 10

    ダイヤモンドバックスの試合中、自席の前を横切る子…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中