コラム

7年前にソーラーパネル設置を断念した僕の後悔

2021年09月14日(火)14時45分

でも、自分が供給した電気の総量は測定されないことになっている。供給量は発電量の半分という想定で設定されていた(発電量は測定される)。イングランドの日照量の多い地域で、とても電気使用量の少ない家に住む僕の場合でいえば、供給量は発電量の半分というその設定はがっかりするほど低い(反対に、全館エアコン付けっぱなしとかでソーラーパネル発電分を全部消費してしまうような人々にとっては、お得になるだろう)。

(7年前の当時盛んに売り込まれていた)最新式の「スマートメーター」が、どうやらソーラーパネルと互換性があり、測定に最適らしい、とされていた。だから僕は、スマートメーターを設置して自分の電気供給量を正確に測定し、その恩恵に預かろう、と考えていた。でも、スマートメーターがこれを測定できるようになるのは設置から数年後になってかららしいことが判明した。それでは遅すぎる。

どうやら、かなり古い機械式メーターを使っている人でもうまくいっているケースがあるらしい。こうした旧式メーターは、電気が外部に供給されているときは数字が逆戻りして減るからだ。使用する電気代は外部供給電気料金よりも高いから、日中に外部供給された電気のおかげで他の時間帯に自宅で使用した電気がタダになり、大儲けできる。もしも僕の家が旧式メーターだったとしたら、天気のいい日にメーターの数字が逆戻りするのをにんまりと眺めていたことだろう。

ともかく僕は、実際の収益率は25年超の期間で1年あたり約7%だろうという「個人的試算」を導いた(インフレ調整済み)。これは悪くない数字だが、ソーラーパネルがいずれ使えなくなることを考えると、そう素晴らしい儲けとは言えない。何年かたって僕が引っ越したくなったとしたら、ソーラーパネルのおかげでわが家の価値が上がるとは考えにくい(実際、パネルのせいで外観がイマイチだから買いたくないという人もいるだろう)。あるいは屋根裏部屋を設置したくなったとしたら、ソーラーパネルが邪魔になるだろう。天窓を屋根に取り付けることもできなくなるだろう(天窓はいつか付けてみたい)。

設置しなかったのは間違いだった

だから、渋々ながら僕はソーラーパネルを断念し、「今やらなければ永遠にやらない」という選択だったからこそ思い悩んだ。当時のデービッド・キャメロン首相は既に、コストがかかりすぎるという理由でほぼ全ての補助金を打ち切ることを決定していた。「くそグリーン政策は捨てろ」とか発言していたと報道されていた。

もちろん、多くの人がソーラーパネルを導入してこの制度を利用していたからこそ、財源には負担がかかっていた。この制度の代わりにキャメロンは、各住居にほんの2年間だけわずかながらの電気代減額を実施するよう命じた。(不完全とはいえ)適正だった環境政策に代わる、全国民へのあからさまな票稼ぎバラマキ政策だった(英政府は、物議を醸している南西部サマセット州のヒンクリーポイント原子力発電所に230億ポンドを投入している。この原発にはフランスと中国国営企業が出資している)。

ともかく、僕は最近になってもう一度計算をし直し、パネルを設置しなかったのは間違いだった、という結論に初めてたどり着いた。昨年、銀行預金の金利はぐっと下がったからソーラーパネルがなくても得られると思っていた銀行預金からの利益は4%ではなく1%以下になってしまった。さらに、電気料金がこの1年ほどで劇的に上昇したから、ソーラーパネルがあったら想像以上に電気代を賄えていただろう。そして、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)で僕はより多くの時間を家で過ごすようになった(長期の海外旅行もなくなった)から、以前よりずっと多くの電気を使用している。

そのうえ気候変動危機はかつてなく深刻になっている。かつてと同じ条件を提示されたら、今なら僕はソーラーパネル案に飛びつくだろうが、時すでに遅し。現政府は環境問題には熱心に取り組んでいるものの、補助金を魅力的なレベルに戻してもかつての状態にはもう戻らない。キャメロンは活況だった産業を破壊した。ソーラーパネルを扱う業者がかつてのように増えるまでには何年もかかるだろう。ほんの一例だが、以前に僕の家のソーラーパネルを検討してくれた仕事熱心な若者は、もう廃業してしまった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

カナダ中銀、利下げペースは緩やかとの想定で見解一致

ワールド

米制裁が国力向上の原動力、軍事力維持へ=北朝鮮高官

ワールド

韓国GDP、第1四半期は前期比+1.3% 市場予想

ビジネス

バイオジェン、1―3月利益が予想超え 認知症薬低調
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴らす「おばけタンパク質」の正体とは?

  • 3

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗衣氏への名誉棄損に対する賠償命令

  • 4

    心を穏やかに保つ禅の教え 「世界が尊敬する日本人100…

  • 5

    マイナス金利の解除でも、円安が止まらない「当然」…

  • 6

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 7

    ケイティ・ペリーの「尻がまる見え」ドレスに批判殺…

  • 8

    ワニが16歳少年を襲い殺害...遺体発見の「おぞましい…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士…

  • 8

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 9

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 10

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 10

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story