コラム

赤ちゃん「泣いてもいいよ」は口で言おう──ステッカーまかせで失われる自然なコミュニケーション

2019年11月15日(金)18時15分
西村カリン
赤ちゃん「泣いてもいいよ」は口で言おう──ステッカーまかせで失われる自然なコミュニケーション

全国の自治体などが配布している「泣いてもいいよ!」ステッカー HISAKO KAWASAKI-NEWSWEEK JAPAN

<「泣いてもいいよ」ステッカーは、外出時に泣きやまない赤ちゃんと頭を悩ませる親の救世主にはなり得ない。その理由は?>

8月中旬に突然、フランス人の同僚からメールが来た。「この仕組みをどう思う?」という質問で、新聞記事が添付されていた。記事の見出しは「赤ちゃん『泣いてもいいよ』ステッカー広がる」だった。

私はフランス人で、子供が2人いる。長男は7歳で次男は2歳。当然、日本での子育ての問題に非常に関心がある。電車やお店で子供が泣くと、言うまでもなく困ってしまう。どうすれば泣きやむかは全ての親の悩みだろう。周りの人が理解してくれれば、ある程度安心しながら冷静に子供の要求に対応できる。親が安心しない限り、赤ちゃんは泣きやまないものだ。

では、どうしたら周りの人の理解が得られるか。その1つの答えとして登場したのが「泣いてもいいよ」ステッカーだ。赤ちゃんが泣いてパニック状態になった親に、「泣いてもいいよというメッセージ」を伝えるのはとてもいいことだと思う。ただ、なぜステッカーが必要なのだろう。スマートフォンの裏に貼ったステッカーで伝えるのはふさわしいことだろうか。私は、そうは思わない。

なぜなら、人間には口でコミュニケーションする能力があるからだ。相手を見ながら「泣いてもいいよ」と口で言うのが、間違いなく最も安心させる方法。親が安心したら、赤ちゃんも安心できる。赤ちゃんは周りの人々の行動にとても敏感だから。

「泣いてもいいよ」はそもそも赤ちゃん向けのメッセージだ。でも大人がステッカー経由でコミュニケーションをしてしまったら、赤ちゃんには分からない。それに、自分のスマホにステッカーを貼った人は、ステッカーがあるから何も言わなくていい、自分の役割はもう果たしたと思ってしまうリスクがあるのではないか。

逆に、ステッカーを貼っていない人はイライラしているのではないかと、親が不安を感じてしまうこともあり得る。

LGBT(性的少数者)の問題も同じではないか。最近、一部の企業はLGBTに対する差別をなくす対策を取っていて、その1つとして社員が「LGBT Ally」と書かれたステッカーを自分のパソコンに貼る仕組みがある。LGBTの人に、「私はAlly(支持者)で、差別しない」というメッセージを伝える方法だが、本音は違っても、圧力を感じてステッカーを貼る人もいるだろう。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(AFP通信記者)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)

ニュース速報

ビジネス

米ティファニー第3四半期は予想下回る、香港売上高4

ワールド

米下院議長、トランプ氏弾劾へ訴追状の作成指示

ビジネス

米貿易赤字、10月は1年半ぶり低水準 輸入減で内需

ワールド

OPECプラス委、日量50万バレルの減産拡大提案 

MAGAZINE

特集:仮想通貨ウォーズ

2019-12・10号(12/ 3発売)

ビットコインに続く新たな仮想通貨が続々と誕生── 「ドル一辺倒」に代わる次の金融システムの姿とは

人気ランキング

  • 1

    日米から孤立する文在寅に中国が突き付ける「脅迫状」

  • 2

    韓国保守派のホープを直撃した娘の不祥事

  • 3

    5G通信が気象衛星に干渉し、天気予報の精度を40年前に逆戻りさせると問題に

  • 4

    鳩山元首相「香港人権法」を批判 習近平と会見も

  • 5

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を…

  • 6

    ヘアカラーと縮毛矯正に潜む乳がん発症リスク

  • 7

    文在寅の経済政策失敗で格差拡大 韓国「泥スプーン」…

  • 8

    『鬼滅の刃』のイスラム教「音声使用」が完全アウト…

  • 9

    人間はネコの表情を読み取れるか? あなたも試せる..…

  • 10

    トランプがNATO閉幕後の会見を中止して帰国 首脳ら…

  • 1

    「日本の空軍力に追いつけない」アメリカとの亀裂で韓国から悲鳴が

  • 2

    日米から孤立する文在寅に中国が突き付ける「脅迫状」

  • 3

    文在寅大統領は何がしたいのか、なぜ韓国はGSOMIAで苦しむか

  • 4

    「反韓」ではなく「嫌韓」なのはなぜ?

  • 5

    韓国ボイコットジャパンは競馬にまで 「コリアカップ…

  • 6

    韓国保守派のホープを直撃した娘の不祥事

  • 7

    中曽根政権の5年間で日本経済は失われた

  • 8

    5G通信が気象衛星に干渉し、天気予報の精度を40年前…

  • 9

    鳩山元首相「香港人権法」を批判 習近平と会見も

  • 10

    東シナ海上空は韓国へ 航空管制権見直しで日本、中国…

  • 1

    「愚かな決定」「偏狭なミス」米専門家らが韓国批判の大合唱

  • 2

    「日本の空軍力に追いつけない」アメリカとの亀裂で韓国から悲鳴が

  • 3

    元「KARA」のク・ハラ死去でリベンジポルノ疑惑の元恋人バッシング

  • 4

    「韓国は腹立ちまぎれに自害した」アメリカから見たG…

  • 5

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官…

  • 6

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 7

    GSOMIA継続しても日韓早くも軋轢 韓国「日本謝罪」発…

  • 8

    何が狙いか、土壇場でGSOMIAを延長した韓国の皮算用

  • 9

    トランプが日本に突き付けた「思いやり予算」4倍の請…

  • 10

    日米から孤立する文在寅に中国が突き付ける「脅迫状」

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!