最新記事

中国

毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

MUCH ADO ABOUT THE DAM

2020年10月26日(月)16時25分
高口康太(ジャーナリスト)

中国四川省で洪水により橋が流された後、川をバイクで渡る住民(写真は本文と関係ありません) REUTERS

<三峡ダムはおしまいだ、ダムが決壊すれば共産党もこれまでだ――でも、何も起こらなかった。中国国内・国外それぞれの「バズる」理由がある>

(2020年10月13日号「中国ダムは時限爆弾なのか」特集より)

長江沿岸を中心とした広い地域で大雨が降り、今年の中国は歴史的な水害に見舞われた。
20201013issue_cover200.jpg
半ば水没した街など、衝撃的な写真や動画は日本のネットでも注目を集め、「中国には世界最大の三峡ダムがあるのに、なぜこんな洪水に?」「大水害でダムは間もなく決壊するのでは」といった話に広がった。

単なる噂で終わらず、私のところにも「三峡ダム崩壊は大事件では? ぜひ執筆を」という依頼まで届いたほどだ。

せっかくの依頼だが、引き受けなかった。というのも、2009年の完成から10年余り、三峡ダム崩壊論はたびたび耳にしてもう飽きが来ていたからだ。

手抜き工事の影響でダムにひびが入っている、既に設計どおりの強度はない、土砂崩れが頻発し貯水量は減少している......。中国語のSNSでは毎年のようにこうした三峡ダム崩壊論がバズっている。

なかでも盛り上がったのが昨年だ。三峡ダムの堤体がぐにゃりと歪(ゆが)んだ写真が飛び交った(本誌特集の21ページ参照)。

中国のネットでは、三峡ダムはもうおしまいだ、ダムが決壊すれば多くの死人が出て中国共産党の支配もこれまでだと、鬼の首を取ったように騒ぐ人が少なくなかった。

水害被害は大幅に縮小した

本気でダムが決壊寸前だと信じていたというよりも、共産党批判のネタになるなら真偽はどうでもいいという人が多かったように思う。そもそも、さまざまな時事ネタを過大に騒ぎ立てて共産党を批判するのは2010年頃には中国のネットでは主流の「遊び」だった。

この「遊び」はネット検閲が強化されるにつれて下火になるが、ツイッターやYouTubeなど海外のサイトや、香港のゴシップメディア、さらには反中国共産党の法輪功系メディアなどではいまだに定番のネタではある。

海外在住の華人・華僑にはこうしたゴシップを楽しんでいる人は多い。検閲がある中国国内でも、海外のサイトにアクセスしたり、仲間内のグループチャットで回し読みしたりして、ゴシップに接している人は相当数に達するだろう。

そうしたゴシップにはさまざまな種類がある。古くは「劣悪なセメントで造られた中国の高速鉄道は間もなく崩壊する」といった話から、最近では「新型コロナウイルスは武漢市の実験施設から......」というものまで。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

OPEC、減産3カ月延長で一致とアルジェリア相 あ

ビジネス

英中銀、マイナス金利導入なら景気支援に貢献=テンレ

ビジネス

NTTドコモ「検討しているのは事実」、携帯値下げ報

ビジネス

S&P、IHSマークイットを440億ドルで買収 今

MAGAZINE

特集:202X年の癌治療

2020-12・ 8号(12/ 1発売)

ロボット手術と遺伝子診療で治療を極限まで合理化 ── 日本と世界の最先端医療が癌を克服する日

人気ランキング

  • 1

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 2

    トランプが要求したウィスコンシン州の一部再集計、バイデンのリードが拡大に

  • 3

    マオリ語で「陰毛」という名のビール、醸造会社が謝罪 

  • 4

    「実は誰も会った人がいない」韓国政界で囁かれる文…

  • 5

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲー…

  • 6

    「なぜ、暗黒物質のない銀河が存在するのか」を示す…

  • 7

    夢の国ディズニーで働くキャストの本音

  • 8

    「夢の国」ディズニーの......リストラが止まらない

  • 9

    中国メディア「コロナ起源は輸入冷凍食品」 西側は反論

  • 10

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 1

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲーマーの怒りのツイートがあふれる

  • 2

    次期米国務長官から「車にはねられ、轢かれた犬」と見捨てられたイギリス

  • 3

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 4

    「燃える水道水」を3年間放置した自治体を動かした中…

  • 5

    熱烈なBTSファンの娘に、親として言いたいこと

  • 6

    11月13日、小惑星が地球に最も接近していた......

  • 7

    中国政府、少数民族弾圧はウイグルに留まらず 朝鮮族…

  • 8

    オバマ回顧録は在任中の各国リーダーを容赦なく斬り…

  • 9

    麻生大臣はコロナ経済対策を誤解している?「給付金…

  • 10

    グラミー賞ノミネートのBTSとその音楽がこんなにも愛…

  • 1

    アメリカ大統領選挙、郵政公社がペンシルベニア州集配センターで1700通の投票用紙発見

  • 2

    半月形の頭部を持つヘビ? 切断しても再生し、両方生き続ける生物が米国で話題に

  • 3

    アメリカを震撼させるオオスズメバチ、初めての駆除方法はこれ

  • 4

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多…

  • 5

    アメリカ大統領選挙、ペンシルベニア州裁判所が郵便投…

  • 6

    事実上、大統領・上院多数・下院多数が民主党になる…

  • 7

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲー…

  • 8

    世界のワクチン開発競争に日本が「負けた」理由

  • 9

    米爆撃機2機が中国の防空識別圏に異例の進入

  • 10

    トランプでもトランプに投票した7000万人でもない、…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年11月
  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月