最新記事

サイエンス

サルの細胞を持つブタが中国で誕生し、数日間、生存していたことが明らかに

2019年12月13日(金)18時10分
松岡由希子

倫理上の観点からヒトと似たサルを用いたという...... Credit: Tang Hai

<中国の研究所が「カニクイザルとブタとのキメラを誕生させることができた」との研究論文を発表した......>

サルの細胞を宿したブタが中国で誕生していた。中国科学院動物研究所傘下の幹細胞与生殖生物学国家重点研究室(SRLab)の研究チームは、2019年11月28日、学術雑誌「プロテイン・アンド・セル」で、「カニクイザルの胚性幹細胞(ES細胞)を用いてカニクイザルとブタとのキメラを誕生させることができた」との研究論文を発表した。

体外受精させたブタの胚盤胞4359個にカニクイザルの胚性幹細胞を注入し、これを雌ブタに移植したところ、子ブタ10匹が生まれ、うち2匹が同一の個体内に異なる遺伝情報を持つ細胞が混じっている「キメラ」であることが確認された。

2017年には、ヒトの細胞を持つブタが誕生

この研究は、異種間器官形成によってヒトの移植用臓器をブタやヒツジなどの大型動物の体内で培養させるという研究テーマのもとで行われたものだ。

2017年1月には「ヒトの細胞を持つブタを誕生させた」との米ソーク研究所の研究成果が明らかにされているが、この研究チームでは、倫理上の観点から、ヒトとよく似たカニクイザルを用いることにしたという。

研究チームは、ブタの体内でカニクイザルの細胞を追跡するため、緑色蛍光タンパク質(GFP)を生成するように遺伝子改変したカニクイザルの細胞を培養。この遺伝子改変細胞から胚性幹細胞を取り出し、受精から5日後のブタの胚盤胞に注入した。

キメラとして誕生したブタの心臓、肝臓、肺、膵臓、皮膚、子宮では、カニクイザルの細胞が確認されたが、キメラ率は0.001から0.0001と低かった。

大型動物でヒトの臓器を培養するための道をひらく......

誕生した子ブタはすべて1週間以内に死亡した。研究論文の共同著者であるハイ・タン氏は、その原因について「キメラとの関連性は低く、ブタには難しいとされる体外受精が影響しているのではないか」との見方を科学技術専門メディア「ニューサイエンティスト」で語っている。

キメラ率が低く、出生率も低く、誕生した子ブタの生存期間もわずかであったものの、研究チームは、「異種間器官形成のさらなる進化に寄与し、大型動物でヒトの臓器を培養するための道をひらくものである」として、一連の研究成果の意義を強調している。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

菅首相、米国務長官・中国外相と相次ぎ会談へ 近く来

ワールド

トランプ米大統領、最高裁判事に保守派バレット氏を指

ビジネス

北京自動車ショー開幕、中国市場は堅調に需要回復

ワールド

大統領選、結果判明に数カ月要す恐れ 郵便投票で=ト

MAGAZINE

特集:コロナで世界に貢献した グッドカンパニー50

2020-9・29号(9/23発売)

新型コロナで企業フィランソロピーが本格化──利益も上げ、世界を救うグッドカンパニー50社を紹介

人気ランキング

  • 1

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿勢と内部腐敗の実態

  • 2

    トランプはなぜ懲りずに兵士の侮辱を繰り返すのか(パックン)

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    中国の台湾侵攻に備える米軍の「台湾駐屯」は賢明か 

  • 5

    いま売り上げ好調なアパレルブランドは何が違うのか…

  • 6

    「習vs.李の権力闘争という夢物語」の夢物語

  • 7

    国連理事会、西側諸国が中国非難 香港・ウイグル問題…

  • 8

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 9

    世界最大3200メガピクセルのデジタル写真の撮影に成功

  • 10

    ルース・ギンズバーグ判事の死、米社会の「右旋回」に現…

  • 1

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 2

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 3

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿勢と内部腐敗の実態

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    中国の台湾侵攻に備える米軍の「台湾駐屯」は賢明か 

  • 6

    核武装しても不安......金正恩が日本の「敵基地攻撃…

  • 7

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 8

    どこが人権国家? オーストラリア政府がコロナ禍で…

  • 9

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッ…

  • 10

    2020年ドイツ人が最も恐れるのは......コロナではな…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像とメカニズム

  • 4

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 5

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 6

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

  • 7

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 8

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

  • 9

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 10

    太陽の黒点のクローズアップ 最新高解像度画像が公…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月