最新記事

ロボット

世界が発想に驚いた日本の「ロボット尻尾」、使い道は?

Japanese Research Team Developing Robotic 'Tail' to Help Elderly People

2019年8月16日(金)17時20分
スコット・マクドナルド

発想の勝利? 高齢者がいつまでも自分の足で立ち続けるために尻尾が役に立つという Guardian News/YOUTUBE

<この発想はなかった、さすが日本、と世界中が感心したまったく新しいロボットとは>

慶應義塾大学の研究チームがロボットの尻尾(robot tail)を開発した。高齢者などが立ったまま姿勢を保つときなどに、バランスをとる助けをしてくれる。尻尾のない人間に尻尾のウェアラブルとは。7月末にロサンゼルスで開催されたコンピューター科学の国際会議「SIGGRAPH」に出品されるや、世界中で話題となった。

<参考記事>ロボットとセックスする新時代の大問題

ロイター通信によると、研究者チームが開発したのは「Arque」と呼ばれる約1メートルの機械。動物の尻尾とそっくりの動きをする。

慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科の「身体性メディア」プロジェクトの一環としてロボット尻尾を開発した大学院生の鍋島純一が、自らウエストにベルトでロボット尻尾を装着し、仕組みを説明している。

「この尻尾が振り子の役割を果たして身体のバランスが保てるようになっている」と鍋島は話す。「身体が片方に傾くと、尻尾はそれとは逆の方向に動く」

先進国のなかで最も急速に高齢化する日本だからこその発想だ。日本では、急速な高齢化に備える研究が盛ん。高齢者の健康を守ろうとするなかで出てきた研究の一つが、自分の足で立ち続けるためのロボット尻尾だ。

空気圧を利用して4つの人工筋肉を操り、8方向に動く。今後さらに細かい動きを再現するため、研究を続ける予定だ。

人工の尻尾は、高齢者はもちろん、バランスがくるって歩行が困難な病気の人にも有益だ。労働者にも活用してもらいたいと、研究者はいう。重い荷物を持ち上げて運ぶ仕事で、身体を安定させるためにも使えるようになるという。

鍋島は「人工尻尾の開発をさらに進めて、日常生活のちょっとした場面でも利用できるようになるのが理想だ」と述べた。

<参考記事>日本はもはやロボット大国ではない!?論文数で7位に転落

もっとも、尻尾を付けた高齢者が孫の顔を見たとき、嬉しさのあまり勝手に尻尾が動くのかどうかまでは確認できていない。

(翻訳:ガリレオ)

2019081320issue_cover200.jpg
※8月13&20日号(8月6日発売)は、「パックンのお笑い国際情勢入門」特集。お笑い芸人の政治的発言が問題視される日本。なぜダメなのか、不健全じゃないのか。ハーバード大卒のお笑い芸人、パックンがお笑い文化をマジメに研究! 日本人が知らなかった政治の見方をお届けします。目からウロコ、鼻からミルクの「危険人物図鑑」や、在日外国人4人による「世界のお笑い研究」座談会も。どうぞお楽しみください。

ニュース速報

ワールド

英労働党に複数のサイバー攻撃、サイトなどダウン 総

ワールド

中国との「第1段階」の通商合意、署名近い=米大統領

ビジネス

トランプ氏、講演でFRB再批判 通商交渉巡る新情報

ビジネス

米ボーイング、10月の新規受注は10機 年初からは

MAGAZINE

特集:世界を操る政策集団 シンクタンク大研究

2019-11・19号(11/12発売)

政治・経済を動かすブレーンか「頭でっかちのお飾り」か、民間政策集団の機能と実力を徹底検証

人気ランキング

  • 1

    文在寅政権の破滅を呼ぶ「憲法違反」疑惑──北朝鮮の漁船員2人を強制送還

  • 2

    ヤクルトが韓国で最も成功した日本ブランドになった理由

  • 3

    中国は「祝賀御列の儀」をどう報道したか?

  • 4

    女性の着替えやトイレを監視──入管が組織的セクハラ

  • 5

    日本アニメはネットフリックスを救えるか?

  • 6

    香港の若者が一歩も退かない本当の理由

  • 7

    香港デモ隊と警察がもう暴力を止められない理由

  • 8

    「赤い州」に誕生する民主党知事、「異変」が起きて…

  • 9

    雨が降ると植物はパニック状態になっていた:研究結果

  • 10

    【鬱憤】なぜ多くの韓国人、特に若者は鬱憤を感じる…

  • 1

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 2

    日朝戦争なら韓国は北朝鮮の味方、日本はいつの間にか四面楚歌?

  • 3

    韓国通貨危機の裏側を赤裸々に暴く 『国家が破産する日』

  • 4

    母親に育児放棄されたチーターが、犬の「代理きょう…

  • 5

    200万年前の氷が採取されて2年、地球の気候変動に関…

  • 6

    文在寅政権の「自滅」を引き寄せる大統領側近らの忖度

  • 7

    ストレス耐性は就学前に決まる? 産業医が見た「スト…

  • 8

    ヤクルトが韓国で最も成功した日本ブランドになった…

  • 9

    文在寅政権の破滅を呼ぶ「憲法違反」疑惑──北朝鮮の…

  • 10

    10兆円規模の資本金を2年で使い果たしたソフトバンク…

  • 1

    韓国は、日本の対韓感情が大きく悪化したことをわかっていない

  • 2

    マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

  • 3

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 4

    意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の…

  • 5

    インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

  • 6

    「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

  • 7

    中国人女性と日本人の初老男性はホテルの客室階に消…

  • 8

    ラグビー場に旭日旗はいらない

  • 9

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

  • 10

    アメリカが韓国に「最後通牒」......日本との安保対…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月
  • 2019年7月
  • 2019年6月