最新記事

健康

「体内時計ががん細胞の増殖を抑制する」との見解が明らかに

2017年12月21日(木)17時30分
松岡由希子

「体内時計ががん細胞の増殖を抑制する」という研究が発表された tolgart-iStock

私たち人間の身体には、約24時間周期で変化する「体内時計」が備わっており、睡眠や行動、代謝などのサイクルやパターンに影響を与えている。さらに、最近の研究結果によると、体内時計には、がん細胞の増殖を抑える作用も存在する可能性があるそうだ。

体内時計が腫瘍抑制としても機能する可能性がある

独シャリテ大学病院のアンジェラ・レロージョ博士を中心とする研究プロジェクトは、2017年12月、学術雑誌「プロス・バイオロジー」において、「代謝やDNA修復、細胞周期といった分子の時間依存性プロセスを体内時計が制御しているとすれば、これが腫瘍抑制としても機能する可能性がある」との研究論文を発表した。

通常、外界の明暗環境と同調して動いている私たちの体内時計は、がんなどの疾病によって乱されることがある。しかしながら、体内で細胞が増殖する際は、"細胞周期"(ひとつの細胞が二つの娘細胞を生み出す周期)と呼ばれる、体内時計とは異なるサイクルに従う仕組みとなっており、多くのがんは、この細胞周期を機能不全にさせたり、過活動にさせることで、腫瘍細胞を制御不能に増殖させている。

つまり、体内時計と細胞周期は、これらが結合することによって細胞の運命決定に影響を与えているという点で、重要な役割を担っているわけだ。

体内時計の乱れを、がんの兆候のひとつとして捉えるべきか

そこで、この研究プロジェクトでは、細胞周期を制御する「Rasタンパク質」と、がんを抑制する「INK4A」と「ARF」という2種類のタンパク質を摂動させたところ、体内時計と細胞周期とが相互に作用し合うことがわかった。

この研究結果によれば、「Rasタンパク質」が、生物に本来備わっている約24時間周期の概日リズムを制御するのみならず、「INK4A」や「ARF」を通じて体内時計にも影響を及ぼす一方で、体内時計が、細胞の運命を決定する調整因子として重要な役割を担い、がん予防のメカニズムとしての機能を有する可能性があるということになる。

この研究論文の筆頭著者であるレロージョ博士は、「この研究結果は、体内時計が腫瘍抑制として機能しうることを示すものであり、体内時計の乱れを、がんの兆候のひとつとして捉えるべきかもしれない」と考察。体内時計ががん治療に関連性を持つ可能性をふまえ、今後、従来のがん治療が見直されるかもしれない。

ニュース速報

ワールド

北朝鮮情勢「むしろ悪化」と安倍首相、豪首相との会談

ビジネス

中国の17年成長率は政府目標上回る6.9%、固定資

ビジネス

焦点:EV黒字化を公約した米GMの「秘策」

ワールド

情報BOX:トランプ米大統領、インタビューでの主な

MAGAZINE

特集:トランプ暴露本 政権崩壊の序章

2018-1・23号(1/16発売)

予想を超えて米政治を揺さぶるトランプ暴露本──。明かされた大統領の「難点」は政権崩壊の引き金となるか

グローバル人材を目指す

人気ランキング

  • 1

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワンを予想

  • 2

    「地球の気温は250度まで上昇し硫酸の雨が降る」ホーキング博士

  • 3

    暴落を予言?バフェットが仮想通貨に冷や水を浴びせた理由

  • 4

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 5

    H&M人種差別問題の過熱で幼いモデルが引っ越しに追い…

  • 6

    ウディ・アレン「小児性愛」疑惑を実の息子が告発

  • 7

    子ども13人を劣悪な環境で監禁拷問した両親を逮捕 …

  • 8

    ナゾの天体「オウムアムア」の正体 これまでに分か…

  • 9

    ビットコイン調整の陰で急騰する仮想通貨「リップル…

  • 10

    東大生に育てたいなら、子供に「100点」を目指させて…

  • 1

    [動画]クジラがサメの襲撃から人間を救った

  • 2

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワンを予想

  • 3

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 4

    今の日本で子を持つことは「ぜいたく」なのか?

  • 5

    子ども13人を劣悪な環境で監禁拷問した両親を逮捕 …

  • 6

    ビットコインに未来はない、主犯なき投資詐欺だ

  • 7

    アルコールとがんの関係が明らかに DNAを損傷、二度…

  • 8

    南北会談で油断するな「アメリカは手遅れになる前に…

  • 9

    ダイアナが泣きついても女王は助けなかった 没後20…

  • 10

    イルカの聴力さえ奪う魚のセックス大騒音

  • 1

    朝鮮半島で戦争が起きれば、中国とロシアはアメリカの敵になる

  • 2

    北朝鮮による電磁パルス攻撃の現実味

  • 3

    [動画]クジラがサメの襲撃から人間を救った

  • 4

    米国防総省の極秘調査から出てきたUFO映像

  • 5

    決断が日本より早い中国、でも「プチ大躍進」が悲劇…

  • 6

    韓国大統領が中国で受けた、名ばかりの「国賓待遇」

  • 7

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワン…

  • 8

    ビットコインに未来はない、主犯なき投資詐欺だ

  • 9

    金正恩がアメリカを憎悪するもっともな理由

  • 10

    中国当局、韓国への団体旅行を再び禁止 「禁韓令」…

日本再発見 シーズン2
デジタル/プリントメディア広告セールス部員募集
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 特別編集

最新版 アルツハイマー入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2018年1月
  • 2017年12月
  • 2017年11月
  • 2017年10月
  • 2017年9月
  • 2017年8月