コラム

大谷翔平選手が審判団と「妥協」すべきでない理由

2021年09月01日(水)16時30分

アメリカの主観的なジャッジに大谷選手は違和感を覚えているかも USA TODAY USPW/REUTERS

<オオタニが特に多くの誤審を受けているのは、審判団の中で「やりにくい」という感情が共有されているからではないか>

ロサンゼルス・エンゼルスの先発投手兼指名打者として「二刀流」の活躍を続けている大谷翔平選手は、審判の判定、とりわけストライク、ボールの判定において、多くの誤審によって不利な扱いをされています。

打者としては四球のはずが見逃し三振になったり、反対に投手としては自信を持って投げたストライクがボールと判定されたりすることもあるようです。最近では、こうした誤審が大谷選手をめぐって余りにも顕著であるために、試合の中継にあたって解説者などが、審判を批判することが多くなりました。

この問題ですが、背景としては、アメリカの野球界における審判の判定が、日本と比較すると「主観的」だという問題があります。例えば、プロだけでなく、アマチュアの少年野球(リトルリーグ)や高校野球など、アメリカの広い「草の根野球」まで広げて考えた場合がそうです。私が目撃した範囲でも、そこには「正しい判定」以外に3つの判定があると考えられます。

1つは「判定の取り引き」です。「さっきのボールはもしかすると入っていたかもしれないから、今度はクサい球をストライクにしてやった」的な判定というのは、明らかにあります。2つ目は「温情判定」で、これはリトルリーグなどで、なかなかストライクの入らない投手がギリギリに投げたら「甘めにストライクにする」というもので、これも場の雰囲気から許されることが多かったです。

英米法的カルチャー

もっと露骨なのが「サヨナラ判定」で、延長戦などで全員が疲れている場合や、試合の大勢が決まっている場合に、最後の1球が多少外れていてもストライクにして「みんな、さあ帰ろう」ということもあります。

子供たちは、こうした「人間くさい判定」を経験する中で、審判の権威には従わねばならないこと、そして真実と事実とは異なり、全員の利益になるように人間が作り上げるものという一種の英米法的なカルチャーを学ぶのです。判定が「主観的」である背景には、こうしたカルチャーがあります。

これが、2010年前後に変化し始めました。審判によって判定に個人差のあることを問題視したMLBが、自動判定システムで実態調査に動いたことや、2011年ごろからテレビ各局が、中継画面にストライクゾーンの枠を表示して投球だけでなく、審判の判定にも批判を加えるようになったことが背景にはあります。WBCや五輪による野球の「国際化」も関係しているかもしれません。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

今、あなたにオススメ

ニュース速報

ビジネス

仏消費者信頼感指数、10月は99に低下 物価上昇を

ビジネス

オープン外債に慎重、円金利資産減少 超長期債は購入

ビジネス

ユーロ圏企業向け融資、9月は伸び加速 なおコロナ前

ワールド

香港議会、映画の検閲強化する条例可決 「国家の安全

MAGAZINE

特集:DXで復活する日本の製造業

2021年11月 2日号(10/26発売)

デジタル技術による「カイゼン」がものづくり産業と職人頼みの現場を変える

人気ランキング

  • 1

    A・ボールドウィンに「弾は入っていない」と銃を渡した助監督は、以前から悪名高い人物

  • 2

    実は和食にもたっぷり 日本がアメリカに押しつけられた「デブ穀物」その実態とは

  • 3

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 4

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 5

    移動を邪魔して怒りを買った男性が、野生ゾウに踏ま…

  • 6

    ビットコイン過去最高値、オンチェーン分析で見えた…

  • 7

    トヨタが半導体不足で減産する一方、テスラが生産台…

  • 8

    中国の不動産危機、見えてきた2つのシナリオ

  • 9

    「眞子さまは海外脱出を選ぶしかなかった」 反論でき…

  • 10

    「クアッド」とは何か:安倍前首相が提唱し、豪州が…

  • 1

    カモメを水中に引きずり込むカワウソの衝撃映像

  • 2

    A・ボールドウィンに「弾は入っていない」と銃を渡した助監督は、以前から悪名高い人物

  • 3

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 4

    インドネシア、バド国際大会19年ぶり優勝でも国旗掲揚…

  • 5

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 6

    実は和食にもたっぷり 日本がアメリカに押しつけら…

  • 7

    ピアニスト辻󠄀井伸行さんインタビュー…

  • 8

    世界一白い塗料がギネス認定 98%の太陽光を反射、…

  • 9

    日本のコロナ感染者数の急減は「驚くべき成功例」─英…

  • 10

    ヴィンランド・サガ? ヴァイキングがコロンブスよ…

  • 1

    薄すぎる生地で体が透ける! カイリー・ジェンナーの水着ブランドが炎上

  • 2

    中国バブルは崩壊する、だがそれは日本人が思うバブル崩壊ではない

  • 3

    イギリス人から見た日本のプリンセスの「追放劇」

  • 4

    中国製スマホ「早急に処分を」リトアニアが重大なリ…

  • 5

    イチャモン韓国に、ジョークでやり返す

  • 6

    銀河系の中心方向から謎の電波源が検出される

  • 7

    【独占インタビュー】マドン監督が語る大谷翔平「や…

  • 8

    アイドルの中国進出が活発だったが、もう中国からは…

  • 9

    地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽…

  • 10

    なぜ中台の緊張はここまで強まったのか? 台湾情勢を…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中