Picture Power

【写真特集】「自粛」が可視化した東京の現実

TOKYO UNDER “SELF-RESTRAINT”

Photographs by TAKESHI TOKITSU

2020年11月21日(土)14時40分
【写真特集】「自粛」が可視化した東京の現実

5月25日、秋葉原/世界の大都市を中心に広がった新型コロナウイルスにより、感染症や災害に対する過密都市の脆弱性への認識は広がりつつある。テレワークなど働き方の変化もあり、人口の一極集中が続いていた東京都は7、8、9月と3カ月連続で転出超過となった

<緊急事態宣言のもと本格的な「自粛」生活が続くなかで、東京は人という演者を失った巨大なセットのように静かにたたずんでいた>

2020年4月7日、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の感染拡大を受け、日本で初めてとなる緊急事態宣言が発出された。五輪開催を控え、多くの外国人や観光客であふれていた首都・東京は、本格的な自粛生活が始まったその日以降、人という演者を失った巨大なセットのように静かにたたずんでいた。

東京を中心に実施された「自粛」という社会実験。それは人々の内面に影響を及ぼし、社会に変化を促していたように思える。

それから7カ月余り。感染者数のテレビ速報に一喜一憂した時は過ぎ去り、街は以前の姿を取り戻しつつあるように見えた。しかし冬の足音とともに始まった感染の再拡大を前に、社会は今、再び立ち尽くす。

「自粛」が顕在化させた日本社会の問題と、多くの気付き──。2020年は、変化の分岐点として記憶されるのだろうか。

――時津剛(写真家)


pptokyo02.jpg

6月20日、新宿/「ステイホーム」の号令は皮肉にも、住む場所や安心できる居場所がない生活弱者の存在と、格差を浮かび上がらせた。その一方、自宅で過ごす時間の増加やテレワークの浸透は、働き方や住まい、家族をはじめとする人と人とのつながり、また時間の価値などについて再考する貴重な機会にもなっている


pptokyo01.jpg

7月24日、東京五輪の開会式が予定されていたこの日、「あたらしい日本をはじめる合図」と銘打った花火が全国各地で打ち上げられた。東京の西の夜空も赤い光で彩られた


pptokyo04.jpg

8月5日、銀座/この老舗高級クラブは徹底した感染防止対策を講じているが、客足は戻っていない。為政者の「夜の街」発言は、人々の潜在的な差別意識を呼び覚まし、社会の分断と偏見を顕在化させた。また、感染者の増加と比例するように高まった自粛への同調圧力は「自粛警察」と呼ばれる人々を生み出した。コロナ禍は、社会全体を支配する空気への異論を許さぬ昨今の日本の姿を可視化した


pptokyo05.jpg

6月9日、新宿/外出自粛や在宅勤務の広がりとともに、増加する家庭ゴミが問題となっている。物質的豊かさの裏返しでもあるが、コロナ禍はモノを追求する経済優先の社会から、時間や精神性など無形の豊かさを重視する社会へと変化を促しているのではないだろうか

ニュース速報

ビジネス

焦点:今年の株主提案は環境が「主役」か、鍵握る資産

ワールド

サウジ皇太子、カショギ記者殺害を承認 米が報告書

ワールド

米FDA諮問委、J&Jワクチンの緊急使用許可を勧告

ビジネス

米国株まちまち、ナスダック小反発 ハイテク株が盛り

MAGAZINE

特集:ルポ新型コロナ 医療非崩壊

2021年3月 2日号(2/24発売)

第3波の日本で「通常」の医療体制は崩壊したが現場には硬直した体制を変え命を守った人々もいた

人気ランキング

  • 1

    バブルは弾けた

  • 2

    トルコ宗務庁がトルコの有名なお土産「ナザール・ボンジュウ」を許されないとした理由

  • 3

    弁護士の平均年収は4割減 過去十年で年収が上がった職業、下がった職業

  • 4

    がら空きのコロナ予防接種センター、貴重なワクチン…

  • 5

    コロナ危機が招いた株価バブルは2021年に終わる

  • 6

    日本の電波行政を歪めている真犯人はだれか?

  • 7

    タイガーが暴露症の女ばかり選んだ理由(アーカイブ…

  • 8

    大口投資家がビットコインの買い占めに走り、個人投…

  • 9

    株価が上がっているのに、「価値の下がっているモノ…

  • 10

    バイデンが提唱する対中連携を拒否 シンガポールが…

  • 1

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 2

    中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

  • 3

    トランプにうんざりの共和党員が大量離党 右傾化に拍車か

  • 4

    動画で見る、トランプ時代の終焉の象徴

  • 5

    ロシアの工場跡をうろつく青く変色した犬の群れ

  • 6

    弁護士の平均年収は4割減 過去十年で年収が上がった…

  • 7

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の…

  • 8

    アメリカの顔をした中国企業 Zoomとクラブハウスの…

  • 9

    強大化する中国を前に日米豪印「クアッド」が無力な…

  • 10

    対日レーダー照射だけじゃない......韓国「軍事行政…

  • 1

    フィット感で人気の「ウレタンマスク」本当のヤバさ ウイルス専門家の徹底検証で新事実

  • 2

    ロシアの工場跡をうろつく青く変色した犬の群れ

  • 3

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 4

    さようならトランプ、負債3億ドルと数々の訴訟、捜査…

  • 5

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 6

    韓国メディアが連日報道、米日豪印「クアッド」に英…

  • 7

    全身が泥で覆われた古代エジプト時代のミイラが初め…

  • 8

    中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

  • 9

    現役医師が断言、日本の「ゆるいコロナ対策」が多くの…

  • 10

    こんなに動いていた! 10億年のプレートの移動が40秒…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!